熊本県/木村の求人情報

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4件中 1~4件を表示

経理(管理職候補)/株式会社木村

熊本を代表する「食」の総合プロデュース企業。

勤務地
熊本県熊本市
想定年収
500万円~
雇用形態
正社員
仕事内容
2023年5月のホールディングス化に向け、社内体制を整備しています。経理・財務のポジションは担当室長の下に13名のスタッフがおり、経理・財務の管理職候補者を求めています。主に下記業務内容の管理を行って頂きます。その他、社長からの特命任務や各種提案活動もお願いします。

(具体的には)
・入出金、月次収支、取りまとめ
・資金調達、税務対策
・現預金管理
・支払(経費/買掛/税金等)処理
・固定資産管理
・予算作成
・債権管理/入金処理
・請求書作成
・資金繰り管理
・金融機関対応

(ポイント)
・2022年5月4代目新社長(35歳)が就任。
・2023年5月からホールディングス化へ内部体制を強化中。
・持ち家を所有するなど一定の要件を満たした場合に支給する「住宅手当」、家族の人数に応じた「家族手当」など、福利厚生を目的とした手当が充実。
・日本健康会議より「健康経営優良法人認定」を受けました。社員の健康管理に積極的に関与し、社員1人1人の健康状態を高めていきます。

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社内SE/株式会社木村

熊本を代表する「食」の総合プロデュース企業。

勤務地
熊本県熊本市
想定年収
400万円~500万円
雇用形態
正社員
仕事内容
社内基幹システム及びその他のシステム開発をお任せします。社内SEとして、現場の声を聴き「どのようなシステムが必要か」「どのように改善するか」などの検討をお願いします。また2024年問題への対応や取引先のシステム変更に伴う改修など業務は多岐にわたります。

(具体的には)
・取引先との受発注システム(EOS・EDIなど)の開発
・社内基幹システム構築のプロジェクトマネジメント
・ベンダーコントロール
・ITツールの作成・メンテナンス
(Excelマクロ、VBA、Accessなど)
・グループ全体のITシステム・サービスの最適化
・IT戦略・システム企画(IT予算の策定)
・DX推進など業務の効率化

(ポイント)
・2022年5月4代目新社長(34歳)が就任。
・情報システム室は7名(開発2名・保守運用5名)、50代1名、40代1名、20-30代5名の構成です。
・持ち家を所有するなど一定の要件を満たした場合に支給する「住宅手当」、家族の人数に応じた「家族手当」など、福利厚生を目的とした手当が充実。
・日本健康会議より「健康経営優良法人認定」を受けました。社員の健康管理に積極的に関与し、社員1人1人の健康状態を高めていきます。

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人事・総務(室長候補)/株式会社木村

熊本を代表する「食」の総合プロデュース企業。

勤務地
熊本県熊本市
想定年収
600万円~800万円
雇用形態
正社員
仕事内容
2023年5月のホールディングス化に向け、社内体制を整備しています。人事・総務ポジションは担当取締役の下に7名のスタッフがおり、中間管理職が不在です。各種チェック業務や現場のマネジメントなど、人事・総務部門のリーダー候補を探しています。

(具体的には)
◎人事業務
・採用・雇用の管理
・組織配置の企画
・評価制度の企画
・育成・能力の開発
・制度・環境の整備
・労務管理
◎総務業務
・社内文書作成(報告書・会議資料等)
・給与計算・労務管理・勤怠管理
・備品管理
・福利厚生制度整備
・社会保険関係手続
ほか、社長からの特命任務や各種提案活動もお願いします。

(ポイント)
・2022年5月4代目新社長(34歳)が就任。
・持ち家を所有するなど一定の要件を満たした場合に支給する「住宅手当」、家族の人数に応じた「家族手当」など、福利厚生を目的とした手当が充実。
・日本健康会議より「健康経営優良法人認定」を受けました。社員の健康管理に積極的に関与し、社員1人1人の健康状態を高めていきます。

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セールスマーケティング(室長候補)/株式会社木村

熊本を代表する「食」の総合プロデュース企業。

勤務地
熊本県熊本市
想定年収
550万円~650万円
雇用形態
正社員
仕事内容
製造・卸売・物流を軸に『日々の豊かな「くらし」をつくることに挑戦する』を企業理念に掲げ、4年以内にグループ年商400億円を目指しています。特に強化していきたいのはセールスマーケティング部門。新商品開発やOEM受託、関東や海外展開など、成長が期待できる分野に投資していきたいと考えています。

(具体的には)
・自社商品の販路拡大(国内外)
・OEM受託のための提案
・企画商品の開発・販売 など

(ポイント)
・2022年5月4代目新社長(34歳)が就任。
・持ち家を所有するなど一定の要件を満たした場合に支給する「住宅手当」、家族の人数に応じた「家族手当」など、福利厚生を目的とした手当が充実。
・日本健康会議より「健康経営優良法人認定」を受けました。社員の健康管理に積極的に関与し、社員1人1人の健康状態を高めていきます。

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